2015(平成27)年度
京都女子中学校(W(ウィステリア)コース) 生徒募集要項

1. 募集定員

W(ウィステリア)コース
女子 約30名(内部進学者を除く)

※WコースとA入試(Ⅱ類・Ⅲ類)との同時出願(併願)はできません。

2. 受験資格

平成27年3月に小学校卒業見込みの女子児童であること。
自宅から通学が可能であること。

※「通学が可能」とは、通学時間が片道1時間30分以内を目安とします。

本校〔Wコース〕を第一志望とし、専願であること。(合格すれば必ず入学すること)
事前に出願資格を確認された者であること。

3. 出願資格の確認

平成26年11月28日(金)から12月3日(水)までの間に、「ウィステリア入試資格確認申請書」を簡易書留で本校に提出し、事前に出願資格の確認を受けてください。〔期間内消印有効〕
出願の可否については、平成26年12月13日(土)までに郵送にて通知します。

※出願時の封筒は各自ご用意ください。
〈送付先〉〒605-8501(住所の記載は不要)京都女子中学校 入試対策室

4. 出願手続(郵送のみ受付)

受付期間:
平成27年1月5日(月)~平成27年1月9日(金) ※消印有効
必要書類:
  • 入学願書(本校所定)
  • 受験票返送用封筒(本校所定)
  • 合否結果通知書郵送用封筒(本校所定)
手続方法:
入学検定料15,000円を本校所定の用紙を使用して銀行で振り込み、願書提出用 封筒(本校所定)に上記ア〜ウの書類を入れて、簡易書留で受付期間内にお送りください。

5. 入学試験日

平成27年1月17日(土)
※持ち物:受験票・筆記用具・上履き

6. 入学試験(入試科目と配点)

国語(60分・100点) 算数(60分・100点) 作文(60分・100点)

7. 選考方法

国語・算数・作文の各100点の計300点満点で選考します。

8. 合格発表

平成27年1月18日(日)正午(予定) 本校ホームページに速報を掲載します。

合否通知書、入学手続書類(合格者のみ)は、合格発表当日に速達郵便で発送します。
※合否通知書をもって正式な合格発表とします。
電話による合否の問い合わせには、一切お答えしません。

9. 入学手続期間

平成27年1月19日(月)~1月20日(火)の2日間

※受付時間は、午前9時から午後5時です。

10. 手続方法

次の3点を本校へ提出(納入)してください。

保証書(本校所定用紙)
住民票抄本(合格者本人のもの)
入学手続時納付金(入学金) 150,000円

※定められた手続期間内に手続未了の場合は、入学資格を失います。

※手続期間内に制服の採寸および申し込みを済ませてください。

11. 新入生登校日

平成26年2月21日(土)、3月21日(土·祝)

※両日とも、必ず本人が保護者同伴で出席してください。

12. 入学後の学費〔年額〕※平成25年度実績

授業料:
552,000円
施設費:
100,000円
諸会費:
15,800円

※既納の費用は、返金いたしません。

《A入試、B午前入試、B午後入試に複数出願された方へ》

  • それぞれの入試(A、B午前、B午後)ごとに、合否判定を行います。
  • それぞれ定められた入学手続期間内に手続未了の場合は、入学資格を失います。
  • A入試を志願区分「②Ⅲ類・Ⅱ類」で受験し、Ⅱ類に合格された場合、B入試での合否結果にかかわらず本校への入学を希望される方は、必ずA入試で定められた入学手続期間内に手続きを済ませてください。B入試でⅢ類に合格された場合には、自動的にⅢ類への入学となり、あらためて入学手続きを取っていただく必要はありません。
  • B午前入試でII類に合格し、B午後入試ではⅢ類に合格された方が入学手続を取られた場合には、自動的にⅢ類への入学となります。

《姉妹同時在籍者に対する学費等軽減措置について》

京都女子中学校および京都女子高等学校に姉妹で同時に在籍される場合、次のとおり学費等を軽減します。なお、この軽減は学年末に軽減相当額を返金することにより行います。くわしいことは、入学後にお知らせします。

①軽減内容
  • 中学・高等学校に同時在籍する姉妹について、保護者からの申請に基づき、その二人目から入学金(進学費)を所定の金額の二分の一とします。ただし、中学入学時にこの軽減措置を受けた者については、高校進学時に進学費軽減の対象とはしないものとします。
  • 中学・高等学校に同時在籍する姉妹について、保護者からの申請に基づき、その二人目から施設費を所定の金額の二分の一とします。
  • ただし、上記2.については保護者(学費負担者)の所得制限を設けます。
②軽減期間
姉妹の二人目以降の者が入学するときより、卒業などにより同時在籍が消滅する年度末までとします。